日本では「最近の若い者は…」という決まり文句で、年配の人が若い人たちを批判することが多いようです。

古くは、紀元前 2000 年頃のヒッタイト王国（現在のトルコあたり）の粘土板で作られた書簡に「最近の若い者は ･･･」といった現状を嘆くことばが書かれてあるそうです。古代ギリシャの哲学者プラトンも「最近の若い者は、目上の人を尊敬せず、親に反抗 ･･･ 道徳心のかけらもない」と書き残しているそうです。平安時代にも、当時の若者のふるまいについての批判がこの決まり文句で書かれていると言われています
1970 年代の日本でも、「無気力・無関心・無責任」の「三無主義」ということばが青年に対して言われるようになり、次には「無感動・無教養・無学力」の 3 つを加えた「六無主義」が高校生などの精神状況をさして使われるようになりました。

「最近の若者は長続きしないすぐ辞める」雇用の面ではよく聞くフレーズになっています。

しかしここで不思議に思いませんか？

なぜ今の若者はすぐに退職してしてしまうのか？

「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律案」、いわゆる「働き方改革関連法案」が2018年5月31日に衆議院で、同年6月29日には参議院でそれぞれ可決され、成立しました。
労働者にとって働く環境は改善されているのに下がらない離職率

ここに企業と求職者のすれ違いが生まれていると思われます。

求職者の就職活動は大きく変化を迎えています。今までのような企業の情報を一方的に求職者に伝えるだけの採用活動では、求職者には響きません。求職者が企業の情報として何を求めているのか？またどんなことを知りたいのか？最も重要なことは、自社の採用活動に一貫性があるかどうか重要になります。

若者早期離職は、若年層の労働者が入社してから短期間で退職する現象であり、企業にとっては採用コストの無駄や人材不足のリスクを生む問題である。この問題に対して、若者の意欲向上や定着率の向上を図るため、適切な採用活動、育成プログラム、キャリアアップの機会提供、ワークライフバランスの改善などが必要であり、また、若者側も企業選びの重要性や自己啓発の必要性を理解し、自己成長やキャリア形成のための努力をすることが求められる。企業と若者双方が協力し互いの利益を追求することで若者早期離職問題の解決につながると言えます。

地域での若者と企業の接点を増やし若者に対して、地元企業の職業理解を増やすことが重要と言えます。